あまり期待しないで臨むことの効用

 先日、あるセミナーにてインターンシップ(大学生が就職前に企業へ就業体験をする制度)について、学生が「あんなもの何の価値もない」「体験してもまったく得るものがなかった」という意見を持っているという話を聴いた。もちろん、「すごく為になって、将来はこの企業で働きたいな」という好印象を持ち帰った学生もいるんだそうだ。

 別のある教授は「勤務期間が長くてモチベーションが高い社会人というのは、会社においても高いパフォーマンスを発揮するのだが、その傾向は学生時代にインターンシップで好体験をした人が多くみられ、逆にモチベーションは高いのに勤務期間が短くなってしまう社会人は、会社でのパフォーマンスも高く、転職を繰り返してしまう傾向があると。

 いわゆる履歴書にキャリアパスが多いほど賛美され、キャリアアップして行くのを是とするアメリカでは、新入社員に「まず貴方は何ができるのか?」を求めるので、日本のように新入社員をOJTなどで仕事を学んでもらって、十分な人事教育費をかけてからパフォーマンスを発揮してもらう(=会社が鍛える)のとは180°違う。
 その日本において、「キャリアパスが多いことはキャリアダウン」になっているという現実があることから、学生さんに3年間は就職先にしがみついてみなさい!と申し上げるそうだ。せめて3年間で「仕事」ができる社会人となってから転職してほしいという願いであろう。

 この話を聞いていて、インターンシップというものの企業側の意識も低いところが多いのではないかとも思った。インターンを「仕事を習熟させるにはあまりに短いのにお仕着せられ」、「こちらの準備に費やす時間がもったいない」、「無料の労働力」、「将来のお得意様」という風にしか見られない企業担当者は、「適当にあしらう」か「当たらず障らず」かしか選択肢がないのだろう。しかし、それは大きな思い違いであり、インターンシップには十分コストをかけた方がそれに見合ったゲインは(日本社会全体に)あるという「利他主義」の精神で取り組まねばならない。まぁ、大学は企業の為の職業訓練校ではないという議論もあろうかと思うが、労働力の供給源であるということは就職率が大学受験の選択基準であることから好むと好まざるとを得ず、大学の存在理由である。

 一方、送り出す学校側もインターンシップの窓口担当を片手間でやったりするのではなく、学校経営の根幹部分を担う重要なポストであるという認識で取り組まねばならない。というのも、インターンシップで何がしかの成果を持ち帰った学生の就職内定率およびその後の仕事の定着率は格段に高くなるという結果が得られているからだ。これはとりもなおさずその大学が受験生(およびその親御さん)に選ばれる対象となるし、企業側からも優秀な人材供給源として評価されるということ、さらには社会人としての能力が高い学生が就職することで企業での生産性が向上するのは、日本社会全体に大いに貢献するであろう。

 なので、受け入れる側の企業と、送り出す大学側が、インターンシップについてよく理解し、学生にその意義を事前に理解させておくことが重要である。
 つまり、大学は「(仕事を)やり遂げる難しさ」を事前説明しておくべきである。そもそも仕事は厳しいもので、教えてあげた事だけで完璧にできるわけではないという事実。

 下のグラフは、そのことを示している。
予備知識なしに放り込まれた学生はインターンシップ先の企業のブランドイメージや、インターンシップ自体の淡い期待を100%として、与えられた仕事をこなそうとするのだが、与えられた仕事の内容もそうだし、インターンシップの期間も概して短い(1週間、最長で4か月)ので、得られる経験も少ないし、価値も見出し難い。だいたい、それは先ほどの無知での期待度マックスにくらべてだいたい20%くらいであろうか(この辺はあくまでも感覚的なたとえであり、実測ではないが概ね低いというのに異論はないのでは?)。
しかし、「仕事は厳しいもんだ。でも、それを一度実体験させてもらってた方がゆくゆくは参考になるぞ」という理解の元で臨むと、この場合最初から期待度20%くらいでいくわけで、そんな中での些細な経験が自分にとっては十分満足できる価値となったりすると、この学生は非常に良い体験をさせてもらったと思うわけで、その上で自分に足りなかったものとかも謙虚に振り返ることもできるのであろう。だからその学生にとっては、20%が100%にも感じられるわけである。
経験によって得られる効用はそんなに高くはないけれども、ゼロではないし、それを過小に評価するか、それとも過大に評価するかは、経験を得る前の心構えが何より大切であるということをグラフに示した。

【ツナガリストのアタマのなか】

 そんなに簡単に得られないものだという先入観で臨めば、意外と得るものがあったと感じれるし、納得もする。
それに(自分に)足りなかったものが何かということも気付くので、それを補おうと自らが行動するようになる。
教育というものは、詰め込んだものを単に出力するというものではなく、自分で知りたいとおもった事柄を集めて、頭の中で整理して、組み合わせたりして”自分の言葉として”アウトプットできるようになる姿への到達過程を、どうやって気づかせ、定着させるかであると思います。
なので、学び方を学んだ人間は、これからの人生に、その学びがプラスに働くわけです。

経験によって得られる効用はそんなに高くはないけれども、ゼロではないし、それを過小に評価するか、それとも過大に評価するかは、経験を得る前の心構えに左右される

大きな仕事をやりたいというのは人の常?

大きな仕事をやりたいというのは人の常?

大阪都構想、住民投票の権利が無いし、大阪市のことだから私ら関係ないわ。
という風に思ってしまいがちですが、これは大阪だけの問題ではないということです。
大阪は関西だけに留まらず、日本の第二のエンジン(ダイナモといった都知事さんがいらした)だとおもいますので、ここがトラブったら日本は非常に脆弱な状態となります。
(名古屋がありゃ~なも、という声があるかもしれませんが、大阪は東京のサブサイトという位置づけだという認識は一般的ではないでしょうか)

でも、なんで大阪市を解体したらトータルメリットがあるのか?そこが見えてこない。
見えてこないのは、「見せたくない」からだといえばちょっと勘ぐり過ぎですかね?

市議会議員や市役所の役人からみたら、大阪市という「スーパー」都市の仕事をしているというのは、自慢だろうなと。それの予算規模が小さくなるということは、自分らの仕事が小っちゃくなるという風に感じてしまうんだろうから、(心理的に)反発するんだろうなと。

しかし、できるだけコストをかけずに最大多数の最大幸福の実現というのが地方自治体の命題だとすると、コストダウンすべきところはすべきだと考えます。

他方、一般企業でコスト増で赤字になったとしたら、役員たちは自分らの会社の売上規模が小さくなることもさることながら、潰れてしまうことになったら身分保証がなくなってしまうわけで、そのためのコストカットは止む無しだと思うのであって、ここが行政改革と一般企業の「経営」の違いだといえます。

また、国家財政は赤字を1,000兆円も抱えるといわれていますが、社会保障費がこれから益々増えるといわれ、その穴埋めのために、消費税が宛がわれるといわれています。
しかし、消費税が増税されても国家財政は健全化されず、むしろ歳出は増えて100兆円の国家予算となっています。これって、おかしくありませんか?
財務省の官僚といえば日本で一番偉い人たちが担っているというイメージですが、そういう人たちも「わたしたちは大きな仕事をしている」という自負心がおありかと存じますが、人の仕事の大きさは、しょせん回している金額の多さに比例するということなのでしょう。異論はあるかと存じますが、実際クリティカルな指標であるのは間違いありません。
だとすれば、大きな仕事をするということにロマンを感じ、自己のアイデンティティ確立の手段と化している方々にとっては自らの仕事の予算規模削減=コストダウンというのは、自己否定にも等しい、もはや耐えられない屈辱なのでしょう。だから決して自分たちのテリトリーは侵されたくはない。消費税でもなんでも税収が増えることはウェルカム、ただしピケティ氏が語る累進性の所得税増税はノーサンキュー。

【ツナガリストのアタマのなか】
大阪市役所のムダがあるとして、そのムダが人件費だとすれば、
1.公務員の数は削減せずに、公務員の給料を下げる(人件費は経費として目立つので)。
2.公務員の数は削減して、余ったお金で残りの公務員の給料をその分上げる(人件費は従前まま)。
3.公務員の数は削減して、公務員の給料も下げる(公務員の仕事量は増大し、コスパは低くなる)。

わたくしは、これらいずれも採るべきではないと考えます。
1.は、公務員のやる気が失せて、住民サービスの低下へと跳ね返ってきます。
2.は、公務員の数はむしろ増やさなければこれからの住民サービスには対応できない。
3.は、言わずもがな、将来にわたって公務員のなり手が居なくなります。

なので採るべき施策としては、
4.公務員の定員も増やし、給料も上げる。その代わり、定年を40歳までとする。
であります。
これならば、優秀な人材も積極的に仕事をこなし(キャリアを積んでもらえば、部内出世の道も残し)ますし、そうでない人材も(真面目にコツコツやるタイプも公務員には必要ですし)40歳までは十分忠誠を誓って奉公していただけるでしょうし、なにより雇用が増えて失業対策にもなります。それにこれから必要とされる福祉・介護などの細やかな住民サービスがマンパワーによって担保されます。
それで仕事人としてのキャリアを公務員として積んで、さらなるキャリアアップを役所内で目指すか、民間企業へ目指すかは40歳のときに決められるとすれば、行政としての人材確保も保たれる上に、公務員でキャリアを積んだ人材が若くして民間企業に天下りするわけで、民間企業にとっても脂の乗った人材を今までより安くリクルートできるという意味においてもメリットがある。まさに住民・行政・企業の三方よしであります。
40歳から60歳までの20年間に支払われる給与・賞与の額を、若年層への雇用創出(なんせお役所は景気に左右されない超優良企業なわけだから)、能力ある若者へ厚待遇すれば、ひょっとすると公務員で40歳までのあいだにキャリアを積んで、起業家になるもよし、天下りしてもよし、そのまま役所に残ってトップを目指すもよし、アーリーリタイアメントでセカンドライフを過ごすもよし(若くして60代の給与水準を20年間もらえる方が得と考える人もいる)。ともかく優秀な人材は若いうちに社会還元すべきだし、公務員という安定した身分保障というものは、…世の中そんなに甘くないんだから。

なので、公務員改革は天下り大賛成、給料値上げ大賛成、人員増大賛成、しかし定年40歳制の導入。
これがあらゆる行政改革(総コストを下げて、住民サービスを決して落とさない)に通ずる妙案だとおもいますが、いかがでしょうか?

そうすれば、今のような都構想みたいな問題も、今の仕組みに固執する人たちにとっても何ら揉める問題にもならないと思いますよ。

0⇒1をやってのける方法

0⇒1をやってのける方法

これが一番難しい。
これさえできればとりあえず前に進む。
でも、これが大変。
では、どうすればいいか…。

確実に1個獲れる条件とは何かを考えてみる。

たとえば見渡す限り全く何にも無い広大な荒野のなかで、
獲物を捉えなければならないとしたら、どうすればいいか?
そもそも論として、そんなところに居たら飢え死にしちゃうので、
およしなさいということになろうかと思うが、…
まずは獲物を見つけなければ始まらない。

架空の話として)狩りを初めて行う少年にたとえてみよう。
少年は狩りの方法を先輩である父親から学ぶ。
最初はお父さんのやり方を後ろから見ているだけ。
そのうち、獲物を見つけたら、息をひそめてそぅーっと近づき、
息を殺して弓を引き、狙った刹那、矢を射る。
という動作は見よう見まねで覚えます。
しかし、どのタイミングで矢を放てばいいのか?近づき方は?狙いの定め方は?
いくつかのステップについては、実践したことがないのでわかりません。
さらに根本的な問題として、
肝心の獲物が居る場所をどうやって見つけるか?はまだまだ分かりません。

標的と自分との距離をものすごく近づけてみないか?

この少年がはたして狩りを成功させる為にはまずどうしたらいいでしょうか?
コーチしてみてください。

【わたしのアタマのなか】
まずは獲物が目の前に居たとして、その獲物を確実に射抜くことを経験させます。
これはショートタイムを何度も反復練習させます。
そして、失敗と成功といった”経験”をできるだけ多く積ませることを目的とします。
そうするうちに、失敗を怖れないようになり、成功の頻度が上がります。
この成功の頻度がある程度向上すれば、反射的に獲物が見えたときに射ることが可能となります。
これが第1ステップ。

つぎに、獲物がどこに居るかを嗅ぎ分けるなのですが、これははっきり言って短期間では無理です。
早道はありませんのであきらめてください。
なので、どうすればいいかというと、
「自分との距離が一番近い獲物はどこに居るのか?」ということを真剣に考えてみて下さい。
言い換えるなら、「あなたの身近な人を実戦に使ってみてください」ということです。
でも、本当に射たら死んじゃいますよね。なので、失敗してもいい人を選んでくださいw
なかなか見つからないよ。という方は、…
「こちらが失敗しても何の損も負わない、それでいて世の中でうろうろしている人」で試してみてはいかがでしょうか?

あ、ちなみにこれは人狩りの話ではなく、マーケティングの話ですので、ええ、お間違えなきよう。


逆に、見るからに美味しそうで、匂いもプンプンしているお肉をぶらさげていると、
遠くからその匂いに誘われて、ハイエナたちが群がって押し寄せてくるという場合もある。
(そのときにはあまりの殺到に、自らも食いちぎられてしまうおそれがあるが。)
それくらい、素晴らしいと遠くからでも分かり、実際に欲しいと思う状況(餓えて何も無い砂漠)が揃っていたなら、「どんな商品でも引く手あまた」である。

なので、考え方としては先ほどと違って、
素晴らしいというのがその商品を体験していなくても納得できるだけのエピソードと、
餓えているハイエナがたくさんいて、しかも餌が無い砂漠がどこかわかれば、
確実に)売れる。ということ。

では、納得できるだけのエピソードとはどうやって?
つづきはまた今度。

電車のなかで20代女性がツイッターをけっこうやってる件

今さらなんですが、ツイッターのTLでたまたま見かけましたので、対処法を備忘録として記しておきます。

元記事はこちら:”Twitterで、レイバン・UGG(アグ)・プラダなどの偽サイトのスパム(迷惑メッセージ・広告)が出回っている。明らかな詐欺だが、実在の会社の住所と担当者名をかたって信用させようとしている。(ITジャーナリスト・三上洋)”

http://www.yomiuri.co.jp/it/security/goshinjyutsu/20150130-OYT8T50222.html

記事の中で、

●怪しい宣伝ツイートを見かけたら、本人に連絡を

UGG、レイバン、プラダなどの宣伝ツイート・Facebook書き込みを見かけたら、アカウント乗っ取りだと疑おう。乗っ取られた人が友人であれば、Twitter・Facebook以外の方法で警告してあげよう。

とありますが、ツイッターだけでのつながりなので連絡手段がない場合は、放置するより他ありません。
さらなるツイートを回避する為には、(Twitterのヘルプセンター https://support.twitter.com/ より)

1.ブロックまたはスパム報告する
@….さんをブロック
@….さんは、あなたをフォローしたり、メッセージを送信することはできなくなります。

ブロックに関する重要事項

・ブロックしたアカウントはあなたをフォローできません。また、あなたはブロックしたアカウントをフォローできません。
・現在フォローしているアカウントをブロックすると、フォロー解除になります。そのアカウントをフォローするには、アカウントをブロック解除してもう一度フォローする必要があります。
・ブロックしたアカウントから@ツイートがあっても通知されません。
・ブロックされたユーザーができないこと

・あなたをフォローすること。
・あなたのツイート、フォローしているユーザー、フォロワー、写真、ビデオ、リスト、お気に入りを表示すること。
・その人のリストに、あなたのTwitterアカウントを追加すること。
・画像にあなたをタグ付けすること。

2.ミュートする
今後、@….さんの通知は送信されません。

ミュートに関する重要な事項を以下に示します。

・ミュートしているアカウントがあなたをフォローすることも、ミュートしているアカウントをあなたがフォローすることもできます。アカウントをミュートにしても、そのアカウントに対するフォローは解除されません。
・ミュートしているアカウントからのプッシュ通知を受け取らなくなります。
・ミュートしているアカウントをフォローしている場合

・ミュートしているアカウントはあなたにダイレクトメッセージを送信できます。
・ミュートしているアカウントの@返信や@ツイートは [通知] タブに表示されます。
・ミュートしているアカウントからのツイートでも、アカウントをミュートにする前のツイートはタイムラインに表示されます。
・ミュートしているアカウントをフォローしていない場合

・ミュートしているアカウントはあなたにダイレクトメッセージを送信できません。
・@返信や@ツイートは [通知] タブに表示されません。

ミュートって機能は、受け手側にとっては非常に便利な機能ですが、善意の送り手にとっては「リプがない」という残念な結果となるので、昔ほどツイッターアカウントってアクティブなつながりっていうのは無くなってしまったのではないかな?と個人的には思います。1年以上何にもつぶやいていないアカウントのフォロワー数がまったく減らないというのも、お互いツイッター界隈に戻ってきていないという(つまりログインすらしていない)ことの証左ではなかろうかと。

でも、最近電車のなかとかでスマホさわっている率が異常に高く(30人中25人以上!とか)、そのなかで最初に目に触れる画面はパズドラみたいなゲームが30%、LINEが30%、YouTubeが15%、FBが10%、Twitterが5%くらい、あとは通販、メール、Instagramってな感じでしょうか(あくまでも、たまたま目に触れてしまったのでガン見したわけではありませんのであしからず)。
というわけで、Twitterは案外みられてるなというのが印象です。でも、スクロールだけしてのROMっぽい。投稿している感じではないですね。電車での移動時間は「スマホチェック」のお時間なのでしょう。

【実際の調査ではこんな感じ:白書

国内ユーザー数:1,980万人(2014年6月)
(参照:http://www.emarketer.com/Article/Asia-Pacific-Grabs-Largest-Twitter-User-Share-Worldwide/1010905)

月間アクティブ率:60.5%

このように、受け手側の情報の取り方を考慮しないといけないのは送り手側として当たり前なのですが、なかなかそこを踏み込んで考えてみるということをしない送り手は多いと思います。わたくしもそのひとりですが、「フリーミアム」(無料でユーザー数の拡大を図った後で、有料コンテンツを配信することでマネタイズする手法)の世界では圧倒的なユーザー数が求められますけれども、これはかつてのテレビといっしょでテレビ視聴率調査といっても視聴率レコーダーが設置されている家庭にはバイアスがかかると考えられるので(視聴するという行為自体を取らないということは無いと考えられるので)実際のテレビ離れを反映していないということがあるかと思います。とはいえ、テレビ業界というのは、1日24時間という限られたなかで、時間単価=視聴率をいかに高くして売るかという、いわば時間売りのビジネスモデルなので、視聴率という物差しが生命線でもあります。これは紙面という限られたスペースで広告を売るという新聞のビジネスモデルとも似ています。新聞の場合は発行部数(=購読者数とイコールではないというところもよく似ています)ですが。
実際には額面どおり届いていないのだが、”ある程度”は効果があるというので認めれられていたのだけれども、だんだんその効果が弱くなってきているのは体感されている方も多いのではないでしょうか?

新聞があって、雑誌があって、ラジオがあって、テレビがあって、その後、ソーシャルメディアがあって、時間の占有という点では次に一般生活者が心奪われるメディアは何なのでしょうか?メディアではくてゲームや娯楽なのでしょうか?

心奪われるという観点から想像するに、わたくしは本能に訴えかける、それでいて人の口で言うのは憚られるもの、いわゆるタブーな世界の事柄がコンテンツとなっていくのではないかと思っております。たとえば、エロスやタナトスの。

それにしても、得られる便益がよりダイレクト(Wantsに近ければ近いほど)になってくるものを与えるツールがよりデジタル(無味乾燥の感情の余地を挟まないもの)で構成されていく世界というのも、ある意味シニカルではありますが。